回路/負荷保護

当社のロータリ式ディスコネクトスイッチには、ヒューズ保護モデルと非ヒューズ保護モデルがあります。また、20～1,250Aの範囲の電流に対応したさまざまなモデルがあり、エンクロージャの有無も選択可能です。独自のヒューズブロックを使用したい場合は、ヒューズなしモデルを選択することができます。ヒューズ付きスイッチにはヒューズキャリアが備わっており、パネル上での占有スペースが小さくなります。

セーフティ・ディスコネクト・スイッチは、危険な領域をはじめ産業用および大型商用アプリケーション向けに設計されています。このスイッチの定格電流は30A、60A、100A、および200Aです。

可視性の高いブレード構造ディスコネクトスイッチには、奥行き固定型/奥行き可変型があり、フランジ取付け型/ドア取付けオプションもあります。フランジ取付け型ディスコネクトスイッチはエンクロージャ内にも使用できます。

Bulletin 1692電子回路保護モジュールは、DC24V切換えモード電源装置の二次回路を保護します。このモジュールは、電源電圧および負荷電流の両方をモニタします。このモジュールのモニタと制御は、ローカルおよびリモートから行なうことができます。

モジュール式のBulletin 1694電子回路プロテクタは、DC24V切換えモード電源装置の二次回路を短絡や過負荷から保護します。12.5mm幅のモジュールを隣り合わせで取付けるだけで、それ以外のアクセサリは必要ありません。この製品には、時間を節約できるプッシュイン端子が装備されています。保護モジュールにはシングルまたはダブルチャネルがあり、いずれも同様にコンパクトなハウジングで提供されます。1～10Aの固定定格電流のほか、電流を調整可能なバージョンがあります。

Bulletin 140Fヒューズホルダは、ULクラスCCまたは超小型ヒューズ、およびIEC 10×38 mmのヒューズに使用可能で、ヒューズ溶断表示付きまたは表示なしの製品を選択できます。この製品は、開位置でロック可能であり、Bulletin 140Mアクセサリに対応しています。

Bulletin 1492-FBヒューズホルダは、さまざまなOEMアプリケーションに適しています。当社のヒューズホルダを使用すると、クラスCC、J、および超小型ヒューズを安全かつ簡単に設置できます。分岐回路保護には、クラスCCおよびJのホルダを使用します。これらのホルダは、ワイヤ保護、低モータ負荷、および低モータ負荷のグループ保護に適しています。

Bulletin 193/592電子過負荷リレーは、モジュール式設計で柔軟性と利便性を実現しています。 これらはNEMAおよびIECの両方のアプリケーションで利用できます。 さらにこの製品ラインナップは、保護モジュールや通信モジュールを含む多様なオプションを提供しています。

バイメタル熱過負荷リレーは、IECアプリケーションに対応するモータプロテクタです。これらのリレーは、当社のコンタクタおよび可逆コンタクタと組み合わせる目的で設計されています。

Bulletin 592共晶合金過負荷リレーは、熱式の装置です。適切に短絡保護した状態でこのリレーを使用することで、モータ、モータコントローラ、および電源配線が過剰な過電流による過熱から保護されます。リセットボタンが押されても、トリップフリーの機構により過負荷保護が適用されます。

Bulletin 825-Pモジュール式保護システムは、製造を中止し、販売を終了しています。お客様には、E300電子過負荷リレーに移行いただくようお願いいたします。

Bulletin 857高圧モータ/フィーダ保護は、1つのパッケージで現在のモータおよびフィーダの保護要件に応じたソリューションを提供します。当社の保護リレーでは、モータの出力容量を最大限に高める柔軟な制御が可能であり、電流、電圧、およびモータを保護できます。この保護リレーは、低圧または高圧のモータ・コントロール・センタに組み込むか、OEMコンポーネントとして購入することができます。このリレーの構成は、付属のSetPointPSソフトウェアで行ないます。

Bulletins 865および857モータおよびフィーダ保護は、公共サービスの供給ネットワーク、製造業、発電所、海洋などのアプリケーションで使用される装置を保護します。このリレーの構成は、付属のSetPointPSソフトウェアで行ないます。

専用機能モータ保護リレーのMachineAlert™ファミリーには、モータ制御回路に簡単に追加できる補助的な保護機能が用意されています。これらのリレーは、補助的な電圧、電流、サーミスタ、電力、および力率に基づく保護に対するアプリケーション要件を満たしています。MachineAlertリレーは、機器への投資を保護し、生産のダウンタイムを最小限に抑えるための経済的な選択肢となっています。